日本ではここ数年で、働き方改革への取り組みが急速に進みつつあります。特に、2019年4月から働き方改革関連法案が施行されたことにより、働き方の多様化が着実に進展していると言えるでしょう。また、人口減少への対策、地方創生、通勤混雑の緩和など社会的な要請により、従業員の多様な働き方を推進する方法として「テレワーク」がマスメディアに登場することが多くなりました。総務省が公表した「平成30年通信利用動向調査」によれば、2018年の時点でテレワークを導入している企業は19.1％であり緩やかに増加傾向にあることが見て取れます。（http://www.soumu.go.jp/main_content/000622147.pdf）

シトリックスでは、2000年代から、従業員が自分の仕事内容や生活スタイルに最適な働き方を自ら選択できるよう、様々な取組を推進してきましたが、「テレワーク」もその一つです。テレワークの効果が、「通勤や移動の負担削減」のみならず、「業務に対する効率化」や「柔軟なアイデア」など、イノベーションに関する項目も注目されるようになってきています。

働き方改革に取組む多くの企業は、長時間労働の是正に焦点を当てており、それ以外の領域への取り組みはそれほど進んでいないように見受けられます。働き方改革の本質は、単に労働時間を短縮することではありません。従業員が自分の仕事内容や生活スタイルに最適な働き方を自ら選択し、パフォーマンスを最大化することにあります。これによって高い生産性と、これからの競争力強化に欠かせないイノベーションが実現できるようになります。

テレワーク推進は「従業員エクスペリエンス」向上の手段

ここで重要なことは、「従業員エクスペリエンス」を高めることが、企業業績に直接的な影響を及ぼすということです。これについてはすでに「従業員エクスペリエンスはなぜ重要か」というブログ記事で紹介しています。移動時間の有効活用や柔軟な働き方の実現が容易になり、従業員のパフォーマンスを引き出しやすくなることは確かです。

また、英国 The Economistの下部機関である　ザ・エコノミスト・インテリジェンス・ユニット（EIU）とシトリックスが経営者層に共同で行った調査では、回答者の40％が「リモート・ワーク」の許容が従業員の仕事への取り組みに好影響を及ぼすと答えています。

その一方でテレワークを選択しない方が、生産性が向上する業務も存在します。必要なことは働き方を画一的に変化させることではなく、状況に応じて最適なものを選択できるようにすることなのです。

では具体的にどのような働き方があり得るのでしょうか。そしてそれらを実現するにはどうすればいいのでしょうか。よくイメージできないという方も多いはずです。そこでシトリックスは「Citrix Future of Work～働き方の未来を拓く」というブローシャを作成・公開しました。

このブローシャの最大の目的は、シトリックスで行われている多様な働き方を知っていただくことです。そのために所属部署や職種の異なる5名の従業員に登場してもらい、それぞれの働き方について座談会形式で語ってもらいました。また最後のページでは、これらの働き方を分析した上で、働き方改革に関する3つのテーマを提示、それらに対するアプローチについても解説しています。

ぜひご覧ください。