従業員エクスペリエンス(EX)を切り開くためのロードマップ

スケーラブルで柔軟な持続する従業員エクスペリエンス戦略を設計するためのノーハウを学ぶ。

レポート | 読了時間 6分
2021年2月17日

従業員エクスペリエンス

(n., \ ɪm-ˈplɔɪ-i \ ɪk-ˈspɪriəns \ | 略語 ‘EX’):組織内で従業員が認知する体験の集合。

従業員エクスペリエンス(EX)の重要性について異議を唱えるビジネスリーダーはほとんどいないでしょう。にもかかわらず、多くの人が、従業員エクスペリエンスが成功に重要である理由を言葉で表すこと、あるいは組織で従業員エクスペリエンスを育てる方法を定義することに苦闘しています。

優れたEXは離職率の低下やカスタマーエクスペリエンスの向上、新しい人材の獲得、人々が行っている仕事に対してより誇りを持つことに役立つ可能性があります。しかし、明確に定義されたEX戦略がなければ、リーダーにとっては、その利点を十分に得ることはできません。

質が高く長く続く従業員エクスペリエンスを定義している要素を見極めるため、シトリックスは一連の組織と市場にまたがるグローバルな調査を実施し、数十名の担当者や専門家にインタビューしました。この調査の過程で明らかになったのは、最もEXが進んだ組織は人間第一の文化からスタートしているということです。

とはいえ、人間第一の文化の育成は健全なEX戦略の始まりに過ぎません。持続可能で柔軟なEXの構築のために、文化やテクノロジー、物理的空間への投資がいかに重要か、それが明らかになるためには、COVID-19コロナ危機が必要でした。

74
%

の経営陣幹部は、従業員エクスペリエンス(EX)向上による大幅なROI改善を見込んでいます。

優れた従業員エクスペリエンスへのニーズはかつてない高まりを見せています。会社がパンデミックで生まれた混乱を漂い続ける中、意識の高い企業はEXをその本来の場所、つまりは、企業の中心に据えます。

シトリックスの『働き方の未来 2035年を切り開く人と技術』のデータは、テクノロジーが成熟する中での将来の職務や職務の安全性についてのビジネスリーダーと従業員との間の見方の鋭い断絶を示唆しています。デジタル・ディスコネクトであり、現在、この断絶はますます歯止めがきかなくなっています。優れた従業員エクスペリエンスは、この断絶と積極的に戦う機会を提供します。優れた従業員エクスペリエンスとは今日の課題のためのツールであるばかりでなく、明日の課題に対する保険でもあります。

これまで欠けていたのはロードマップ。分野や産業を問わず組織運用モデルに導入できる一連の経営原則です。しかし、どこから取り組めばよいのでしょうか。私たちは、レポートに集まったインテリジェンスから取り組み始めました。読者がレポートを読み進めるにつれ、独自のEX戦略の基になる戦術を見つけ出すことを願っています

シトリックスの手法

私たちはアメリカ、イギリス、ドイツ、日本、シンガポール5か国の人事、IT、不動産関係の783名の意思決定者を調査しました。取り上げた業界は金融サービス、製造業、医療などがあります。調査に加えて、ITや人事関係のリーダーや実務担当者などの多様な専門家グループとの対話も実施しました。

ペルソナと特徴

「学習者」から「上級者」にまでまたがる回答者から、自身のEXプラクティスの成熟度を自己評定してもらいました。戦略の評価は、EXを定義する3つの普遍的な特徴である文化(職場での日常)、デジタルスペース(いつでも従業員が効率的に仕事をすることを可能にするテクノロジー)、物理的スペース(デスクやリモートスペースまで従業員が実際に仕事をする場所)を基準にしています。

3つの原則

調査の過程で3つの原則が浮かび上がりました。EX成熟に至る道を明確に示す行動原則です。これらの原則はビジネスのフレームワークとして機能し、最も価値ある資産、すなわち、人間の潜在的可能性を企業が引き出すためのフレームワークの働きをします。

私たちは各原則の下に、EXを運用化するために企業が採用できる明確かつ戦術的な一連のアクションを提示しています。

個人の発展

個人のキャリアアップを支援する。

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共感

人間的なインサイトから共感を深める。

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(英語)

協力

協力することでEXのつながり、一体感を育成する。

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(英語)

EX変革に至る道

優れた従業員エクスペリエンスに至る直線的な道は存在しません。今回インタビューした企業は優れている面もあれば、依然発展途中の分野もあります。とはいえ、すべての組織が前例のない難題で団結しています。パンデミックを受けて「職場」の考え方どのようにして発展させればよいのか。また、柔軟な労働モデルが標準になった世界で成功するには、どのように労働力を組織すればよいのか。

91%の専門家が、今後15年の間に組織はワーカーよりもテクノロジーにより多くの投資をすると考えています。にもかかわらず、現在ほど従業員の福祉に投資すべき時はありません。

「個人の発展、共感、協力」の原則は、会社をより良い働き方に沿ったものにします。これが、どのような状況でも成功するチームの態勢作りに役立っていきます。

3つの従業員エクスペリエンス原則に対する計画として対策を実施することで、組織で質が高く長く続く従業員エクスペリエンスを構築することが、働くというよりも、自身の最高傑作として誇れる作業となることでしょう。

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