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Work 2035

人とテクノロジーが新しい働き方をいかに開拓するか

記事 |時間:4分
2020年9月19日

Digital disconnect(デジタルディスコネクト)

(名詞、\ ˈdi-jə-tᵊl \ dis-kə-ˈnekt \):ビジネスリーダーによる働き方の未来の捉え方と従業員によるその捉え方との間にあるギャップ。

未来を形にするには、まずそれを想像する必要があります。しかも、働き方の未来ほど流動的な分野は他にありません。

COVID-19のパンデミックにより、多くの組織はほぼ一夜にして働き方の変革を余儀なくされ、働き方の未来を現在に持ち込むことになりました。それはもはや、従業員エクスペリエンスがいつ変化するかという問題ではなくなっています。なぜなら、それはすでに変化しているからです。ビジネスリーダー、政策立案者、そして個人は、いかにして我々の世界を形作るパワフルな力に関してさらに注目することで、我々が望む未来をもたらすことができるのでしょうか?

シトリックスでは、米国とヨーロッパの学者をはじめ、ビジネスリーダー、そして従業員の観点に基づいて、2035年における働き方を想像することを目的とした意欲的な2部構成の調査を実施しました。チャンスはどこにあるのでしょうか? 進歩を妨げている要因は何でしょうか? そして、人々はいかにテクノロジーを利用することで、組織と自分自身の両方に対して最良の成果をもたらすことができるのでしょうか?

当社による調査の第一段階では、働き方の未来に関する世界の第一人者との面談を行い、働き方の未来のシナリオの基礎となる2つの重要な軸を特定しました。1つ目はテクノロジーにより置き換えられる従業員とテクノロジーにより強化される従業員という軸であり、2つ目は集中型の労働環境と分散型の労働環境という軸です。当社では、これらの軸を利用して、2035年の労働環境に関する4つの異なるシナリオを作成しました。

第二段階では、従業員やビジネスリーダーを対象とした調査により、これらのシナリオをさらに磨きを入れ、プロフェッショナルたちがどの労働環境が最も実現される可能性が高いと考えているかを明らかにしました。

当社による調査が示すように、それに関して楽観的になるべき多くの事象が存在しています。調査対象のプロフェッショナル全体の77%が、2035年までにAIが意思決定プロセスを大幅にスピードアップすると考えています。回答者の過半数が、将来的にはテクノロジーインターフェイスが人間の生産性とパフォーマンスを向上させることに同意しています。しかし、当社の調査によれば、ビジネスリーダーによる働き方の未来の捉え方と従業員によるその捉え方との間に存在している大きなギャップ - いわゆる「デジタルディスコネクト」 - も明らかになっています。

73
%

のビジネスリーダーが、2035年までにテクノロジーとAIにより従業員の生産性が少なくとも現在の2倍になると考えています。

39
%

の従業員が、2035年までにテクノロジーとAIにより従業員の生産性が少なくとも現在の2倍になると考えています。

たとえば、ビジネスリーダーの約4分の3(73%)が、2035年までにテクノロジーとAIにより従業員の生産性が少なくとも現在の2倍になると考えているのに対して、そのようなビジョンを共有している従業員の割合はわずか39%にすぎません。また、2035年までに正社員が減ると考えているビジネスリーダーはほとんどいません(わずか19%)が、大多数の従業員(60%)はそのように考えています。

従業員が予測している労働環境は、ビジネスリーダーが想定している労働環境とは異なっています。

また、4分の3以上のリーダーが、組織は将来、AI管理部門やサイバー犯罪対応部門のような機能を持つだろうと考えていますが、2035年までにこれらの事業部門が設置されると予想している従業員は半数未満です。ほとんどのビジネスリーダーは、人間とテクノロジーの連携が盛んになることで、強力な企業構造を持つ環境がもたらされると予想していますが、従業員は、もはや大企業が支配的な存在ではなくなり、多くの役割がテクノロジーにより置き換えられていくような、より分断化された労働環境を予想しています。

結論は明らかです。このようなデジタルディスコネクトが放置されたままでは、ビジネスリーダーは、テクノロジーを駆使した未来がもたらす価値やメリットを実現できなくなる危険性があります。

ここでは、各ワーキングモデルが持つ意味を明らかにすることで、読者の皆様が、2035年が企業側と従業員の両方に受け入れられる年となることを保証するような戦術を開発できるようにします。これらの可能性を検討することで、企業や組織は、働き甲斐のある未来に向けた進路を決定できるようになります。

4つの労働環境

シナリオのモデリング

シトリックスでは、働き方とテクノロジーの未来に関する最新の洞察を収集するために、複数の段階からなるプロセスを編成しました。働き方の未来に関連する分野の専門家へのインタビューに加えて、4つのもっともらしい未来のシナリオを構成する要素を明らかにするために一連のワークショップが実施されました。

意見の調査

当社では、最高幹部クラスとの面談を500件実施したほか、従業員数250名(米国では500名)以上の中企業および大企業に所属している従業員との面談を1,000件実施しました。当社が調査対象としたセクターには、金融サービス、ヘルスケアおよび生命科学、小売業、製造業、プロフェッショナルサービス、通信、メディア、テクノロジーなどが含まれています。

2020年5月には、COVID-19パンデミックが仕事の働き方の未来に対する姿勢に与える影響を把握するために、300名のビジネスリーダーを対象とする追加的な調査が実施されました。

ギャップを埋める

デジタルディスコネクトを理解し、探求し、克服することができれば、ビジネスリーダーと従業員は、働き方の未来において共に成功を獲得できます。逆に、このような努力を行わない場合、ワークプレース革命は大きく失速する可能性があります。当社による調査が投げかけた最大の警告がこれでした。リーダーと従業員は、2035年にこれら4つの労働環境のうちどれが主流となるかについて意見が分かれました。

テクノロジーによる従業員の置き換えという不安や正社員の少数化の可能性が高い「Platform Plugins」型の労働環境は、従業員によって「2035年を定義する可能性が最も高いワーキングモデル」として認識されました。一方、リーダーたちは、永久雇用が依然として労働文化の基盤であり続け、テクノロジーが労働者による最良の自己実現を後押するような「Powered Productives」型の労働環境に、より高い信頼を寄せています。このギャップを埋めるには、リーダーたちは、従業員の能力を高めるのに必要となる有意義なスキルアップや強化に取り組む必要があるほか、テクノロジーが従業員の生活において「負の役割」ではなく「正の役割」を果たすという説得力のあるビジョンを周知させる必要があります。

COVID-19のパンデミックがもたらした変化は、未来がいかに予測不可能なものであるかを明らかにしました。現時点の状況を予測できた人すらほとんどいないのに、ましてや15年先の予測など的中するはずがありません。しかし、調査の結果、最良の労働環境を我々のものとして創造できることが明らかになっています。計画性と配慮があれば、従業員と組織の両方にメリットをもたらし、日々の仕事をより有意義なものにするような労働環境を作り上げることが可能となるでしょう。

関連資料

レポート

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