Nov

172015

シトリックス、「ワークスタイルとITに関する 意識調査2015」 の結果を発表

テレワークを日常的に実践している人はその効果をポジティブに捉えており、 効果の実感度には制度面やIT環境などの企業サポートが、 今後のテレワーク継続および拡大意欲には 評価制度が最も関連していることが明らかに

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シトリックス・システムズ・ジャパン株式会社 (本社: 東京都千代田区、以下、シトリックス) は本日、「ワークスタイルとITに関する意識調査2015」の結果を発表しました。この調査は、従業員数20名以上の国内企業に勤務し、「テレワークを日常的(週当たり3時間以上)に実践している個人(234名)」を対象としています。また、本調査は、IT調査・コンサルティング会社の株式会社アイ・ティ・アール(本社:東京都新宿区、代表取締役:内山 悟志、略称:ITR)の協力を得て、インターネット調査として行われました。

今回の調査では、テレワークに従事している人を対象に、現状のテレワークの実施状況、その効果、問題、今後の実施意欲について質問をしました。

その結果、テレワークを日常的に実践している人は、その効果を概ねポジティブに捉えていることがわかりました。まず、テレワークの効果については、全ての項目において「向上」が「低下」を上回る回答となっており、特に「勤務時間当たりの業務処理量」(29.9%)と「業務に対するする集中力」(25.2%)に関しては、全体の25%以上の人がテレワークの実践により大いに向上したと回答しています(グラフ1)。また、「週15~30時間未満」のテレワーク実践者が最もその効果を実感しているという結果となりました。(グラフ2)一方で、テレワークを実践したうえで感じた問題では、「仕事とプライベートの境がなくなる」(28.2%)「トータルの労働時間が増加した」(21.8%)の回答が多く(グラフ3)、テレワークの効果を実感しながらも仕事の切り上げや仕事と生活の線引きに課題を感じている人も多いことがわかりました。

また、テレワークを実践した人は、その効果や問題も理解した上で、回答者の8割が現状維持および拡大の意向を示しており(グラフ4)、制度、IT環境に加え、評価制度が従事者のテレワークの継続及び拡大意欲と相関していることがわかりました。

グラフを含むプレスリリース全文はこちらのPDFをご参照ください。

効果の実感度合いは、テレワーク制度面やIT環境の充実とも密接に関連

テレワークの効果の実感度合いは、テレワーク制度面やIT環境の充実と密接に関連するということが今回の調査でわかりました。制度面では、会社の制度でテレワークが組み込まれている人の効果指数が最も高く表れています(グラフ5)。IT環境では、自席とほぼ同じIT環境が提供されている人の効果指数が最も高く、IT環境の充実度はテレワークの効果の実感度合と強く相関しており(グラフ6)、テレワークの効果を最大にするには制度およびIT環境での会社からのサポートが重要であることがわかります。
さらに、テレワーク時のデバイス環境は、依然としてPC主力であり、その利用率はスマートデバイスと併用している人も含めると8割を超えています。スマートデバイスのみを利用する人は全体の18.6%、PCとの併用している人は23.8%で、中核的なデバイスとはなり得ていないものの、PCを補完する効果をもたらしていると考えられます(グラフ7)。デバイスの利用状況もテレワークの効果の実感度合に関連は見られ、スマートデバイスのみを利用していると回答した人は、PCとスマートデバイスの併用と回答した人と比較すると、全体的に効果の実感が低く表れています(グラフ8)。

また、3つ以上のコミュニケーション ツールを利用している人がテレワークの効果をより実感していることから(グラフ9)、多様なコミュニケーション ツールを利用可能にすることが、テレワークの効果を高めるうえで有効な施策であることがわかりました。

テレワークの継続および拡大意欲には、制度、IT環境のサポートの他に評価制度の重要性も関連

テレワークを継続および拡大意欲を示した人は全体の約8割を占めており、「週15~30時間未満」の35.6%、「ほぼフルタイム」の31.3%と、テレワーク従事時間が長いほど、テレワークの比率を高めることに意欲を示しています(グラフ10)。また、制度が正式に採用されており、自主的な希望で従事している人の37.6%が、オフィス(自席)とほぼ同じ環境を提供されている人の43.8%が、その比率を高めることに意欲を示しており、制度やIT環境が従事者の今後のテレワークへの拡大意欲に影響を与えていると見受けられます(グラフ11、12)。さらに、現在の業績評価の実態への意識が、今後のテレワークの継続および拡大の意向に大きく関連しており、業績目標が定量的に定義され、成果の達成度合いが明確である人は、約6割が「非常に有効なので、テレワークの比率をもっと高めたい」(56.9%)と回答しており、「条件が整うならば、テレワークの比率を増やしてもよい」(27.7%)を合わせると8割を超える人がテレワークの継続および拡大の意向を回答した結果となります(グラフ13)。

グラフを含むプレスリリース全文は、こちらのPDFをご参照ください。

株式会社アイ・ティ・アール シニア・アナリスト  舘野 真人氏のコメント:

「企業において、テレワーク導入の可否にまつわる議論が活発化していますが、問題は、そうした議論がテレワークをほとんど実践したことのない人々によってなされる傾向が強いということです。そこで、今回の調査では、日常的に(週当たり3時間以上)テレワークを実践している人に対象を絞り込んでその意識を調査しました。その結果、テレワークの実践者の多くが、その効果をポジティブに受け止めていることが明らかになりました。とりわけ生産性にまつわる効果の実感度合いは高く、これからの人口減少時代においてテレワークが働き方の有効な選択肢となりうることが改めて示されたと言えます。テレワーク推進のための具体的な支援策としては、制度面では自由意志を尊重した就業制度と公正な業績評価制度の整備、技術面では場所を問わずに利用出来るデスクトップPC環境とコミュニケーション環境の整備の優先度が高いと見られます」

調査概要

  • 調査名:「ワークスタイルとITに関する意識調査2015」
  • 調査主:株式会社アイ・ティ・アール(略称:ITR)
  • 実施期間:2015年9月3日〜7日
  • 調査方法:ITRの独自パネルを対象としたインターネット調査
  • 調査対象:従業員数20名以上の国内企業に勤務し、テレワークを日常的(週当たり3時間以上)に実践している個人
  • 有効回答数:234件

ITRについて

ITRは、ビジネスとITに関する問題解決を提供する独立系のIT調査・コンサルティング会社です。企業のIT戦略に関するコンサルティングを提供するほか、IT関連のベンチマーク、ROIと効果の最適化、戦略的なデータ活用、ベンダー/製品の評価と選択、事業戦略とマーケティングの支援、ITの将来動向などの分野に関する調査・分析を行っています。ITRは1994年に設立、東京に本社を置いています。

URL: http://www.itr.co.jp/


 

Citrixについて
Citrix (NASDAQ:CTXS) は、仮想化、モビリティ管理、ネットワーキングおよびSaaSソリューションの融合を通じて、ビジネスや人々に新しい方法でよりよい働き方を実現する Software-Defined Workplace への変革を牽引しています。Citrixのソリューションは、セキュアなモバイルワークスペースによりビジネスのモバイル化を推進します。モバイルワーク スペースでは、デバイス、ユーザー、利用するネットワークやクラウドを問わず、アプリケーション、デスクトップ、データ、コミュニケーションに瞬時にアクセスすることができます。シトリックスの2014年度の年間売上高は31.4億ドルで、その製品は世界中の40万以上の企業や組織において1億人以上の人々に利用されています。シトリックスの詳細については www.citrix.co.jp をご覧ください。

Citrix、およびここで使われているその他のCitrixの名称または製品名は、Citrix Systems, Inc.の米国あるいはその他の国における登録商標または商標です。その他の社名、商品名はぞれぞれの所有者の登録商標または商標です。