シトリックス、Great Place to Work® Institute Japan が実施した 調査で「働きがいのある会社」に認定

2021年9月8日 – 2021年9月8日 2021年9月8日 - シトリックス・システムズ・ジャパン株式会社（本社: 東京都千代⽥区、代表取締役社⻑: 尾⽻沢 功、以下、シトリックス）は、Great Place to Work® Institute Japan（以下、GPTWジャパン） が実施した「働きがいのある会社」調査において、2021年版日本における「働きがいのある会社」として認定されました。 GPTWジャパンは、認定・ランキングにエントリーした企業へアンケート調査を実施し、働きがいに関する調査の結果が一定水準を超えた企業を「働きがい認定企業」、さらにその上位企業を1年間「働きがいのある会社」として認定し、発表しています。

シトリックスでは、自社のソリューションなどを活用し、2000年代から従業員のエクスペリエンスを優先に考えるテレワークを導入してきました。新型コロナウイルス感染拡大の対応策として、全従業員がテレワークに切り替わってから約1年半の間、従業員のエンゲージメントや従業員のウェルビーイング維持・向上を目的とした様々な施策を通じて、自律的で柔軟な働き方を推奨してきました。この取り組みが2021年に実施されたGPTWジャパンの調査で高く評価され、「働きがいのある会社」として認定されました。以下、シトリックスが昨年から実施してきた取り組みの一部をご紹介します。

双方向のコミュニケーション

コロナ禍の大きな変化で不安も高まる中、経営陣は従業員の健康を安全第一にした対策、柔軟な働き方の選択、ビジネスの現状と展望といったメッセージを積極的に発信し続けてきました。また、従業員の声に耳を傾ける機会を増やし、これまで年1回実施していた従業員ヒアリングに加え、特定のテーマに関するアンケートを実施。こうして集まった従業員の意見は、意思決定やテレワークにおける新しい文化構築に大きく貢献しました。

日本独自の危機管理委員会の設置

グローバルで設置している、24時間体制で自然災害・テロ情報などの事象（インシデント）をモニタリングするチームに加え、日本オフィスでは、人事、施設管理、IT管理のメンバーで構成された危機管理委員会の設置をしてインシデントリスクの管理を行っており、日本の状況に合わせた情報を速やかに社内へ周知してきました。新型コロナウイルス感染症への対応も、2020年2月上旬には従業員向け感染症対策セミナーを実施するなど、危機管理委員会の設置と活用を通じた迅速な対応を実現しています。

従業員エンゲージメント向上施策

従業員のエンゲージメント向上や従業員のウェルビーイングのために、リモートで参加できるオンライン社内イベントを2020年から従業員有志により16回開催し、参加率は20-30%を達成しています。テレワークならではのテーマ関心に焦点をあて、エンターテインメント性の高い企画を実施することで高い参加率を維持し、異なる場所にいるチーム同士の信頼を築く支援を行いました。

同月に誕生日を迎える従業員が集まるランチ会を開催し、雑談のできる環境を提供しています。また、入社初日から在宅勤務を行う新入社員が、組織との一体感を感じることができるように、新入社員と経験の長い従業員が、気軽に話せる「コーヒーチャット」を開催しています。

従業員のウェルビーイングへ向けた従業員支援プログラム強化

EAP（従業員支援プログラム）の刷新を行い、利用できるカウンセリング回数の上限を引き上げ、対応スピード短縮化、相談内容の幅の拡張をはじめ、カウンセリング内容も幅広く対応できる体制を整備しました。従来の健康、人間関係、経済的・法務的課題、育児、介護などの相談に加えて、エクササイズ、引越し、トレーニング、キャリア、旅行等の知見を持ったカウンセラーとの個別相談や、メディテーション専門家によるコーチング、コンシェルジュサービスも受けられるようになりました。また、全社一斉休暇（1週間）の付与や、感謝デーと呼ばれる特別休暇の付与を提供しています。

社会貢献活動

シトリックスは従業員に、年16時間までの勤務時間をボランティア活動に充てることを推奨しており、さまざまなプログラムを準備しています。

• 義手を制作する体験を通してチームビルディングをするボランティア活動「Helping Hands プログラム」を実施し、発展途上国や貧困国で手を失い苦しむ方々のために義手を制作。完成した義手は、米国のNPO団体へ送付され、地雷の犠牲者や事故の被害者、生まれつき障害のある方々など義手を必要とする人々へ寄贈。
• NPO法人 フェローズウィルによる「南三陸応援ツアー」をオンラインで開催。南三陸原産の食材を使用したワークショップを通して、南三陸の復興の応援を継続して実施。
• 保健医療を中心として国際協力活動を行っている民間団体（NGO）「シェア＝国際保健協力市民の会」の活動にリモートで参加し、東ティモールの子供の健康意識を高める活動において現地の幼児に渡すぬいぐるみをカラフルな色の軍手から作成。
• NPO団体 ラオスのこどもの協力で、色彩豊かな日本の絵本を使ったラオス語の絵本作りに参加し、ラオスの子供たちに絵本と読書を広める活動を支援。

代表取締役社長の尾羽沢功は、「従業員の繫がりを大切にしてより良い働き方を創造することに取り組んでまいりました。今回の調査に8割を超える従業員が参加し、これまでの取り組みが『働きがい認定企業』という結果につながったことを非常に嬉しく感じています。今後も『人を大切にする経営』を重視していきたいと思っております」と述べています。

Great Place to Work®の調査内容について

「経営・管理者層への信頼」「仕事や会社への誇り」「仲間との連帯感」に関する60の設問への5段階評価、および2問の自由回答設問に、参加企業の従業員が無記名で回答する「従業員へのアンケート」と、参加企業の企業文化や会社方針、人事施策（採用、経営層からの意見浸透、従業員からの意見聴取、人材育成、ダイバーシティ、ワークライフバランス、社会・地域貢献活動など）の具体的な取り組み内容を参加企業が回答する「会社へのアンケート」を、世界共通の基準で評価します。配点は、「従業員へのアンケート」が2/3、「会社へのアンケート」が1/3であり、「従業員からの声」を重視した調査となっています。