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Jun

152022

Citrix®︎の調査結果で、エネルギー費用の値上げが 希望する働き方に影響することが明らかに

高騰するエネルギー価格が、各国での働き方に影響を及ぼす

2022年6月15日 – シトリックス・システムズ・ジャパン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長 萩野武志、以下シトリックス)は、CitrixとOnePollが行った働き方に関するグローバル調査「Return to Work」 *1の結果から、高騰するエネルギー価格が働き方に影響を与えている事が明らかになったことを発表します。

新型コロナウイルスの感染拡大により、働き方は大きく変化しました。ウィズコロナの時代へのシフトしつつある現在、オフィス回帰への兆候もみられ、テレワークとオフィス勤務を効率よく取り入れた、ハイブリッドワークという働き方が広がりを見せています。

そんななか、CitrixとOnePollが実施した調査によると、高騰するエネルギー価格が人々の希望する働き方に影響を及ぼしていることが明らかになりました。

ガソリン・光熱費高騰の影響

10カ国で、6,500人を対象に行ったOnePollの調査では、 通勤コスト削減のために在宅勤務回数を増やすと答えた人が、アメリカなどの車社会の国々では半数以上おり、日本でも自動車通勤の多い北海道や東北地方で他の地域と比べて多いことが明らかになりました。

また、光熱費を抑えるために、オフィス出社している又はオフィス出社を希望する人は、すでにエネルギー費用が高騰しているフランスで43%と多い結果となりました。日本では19%と比較的低く、調査が行われた時点では「生活費の上昇、特にエネルギー燃料費の高騰のため、今年は昇給を希望する必要がある」と答えた人は20%でした。しかし、電気料金の値上げが続くなか、冷房需要期の7~9月には生活費の上昇を懸念する声が増えることが予測されます。

求められる柔軟な働き方

柔軟でハイブリッドな働き方が広がりを見せ、働く人々に求められているのは明らかです。

企業は、ビジネスを支えるための人材を確保するために、従業員一人ひとりの要望やニーズを認識し、対応する必要があります。たとえば、本調査では、多くの回答者が次のような理由で、少なくとも一部は在宅勤務を希望しています。 *()内は海外の数字

  • テレワークで家庭生活との両立が可能になった:43%(42%)
  • 通勤にかかる時間とコストの削減:35%(26%)
  • 自宅では気が散ることが少ない:20%(15%)
  • 会社での生産性が低い/自宅での仕事の方が生産性が高いと感じている:13%(20%)

また、働く場所だけではなく、働く時間の柔軟性については、「週休3日制では、仕事を終わらせられるか不安に思う」と答えた人が32% (海外22%)いる中、「給与が維持できるのであれば週休3日制を受け入れる」と答えた人が全体の75% (海外76%)と多くの人に支持されています。

生産性の高い働き方を実現する

働く人々は、世界情勢が日々変わるなか、高騰するコストに対応するために、より生産性の高い働き方を実現したいと願っています。各従業員の状況やニーズに合わせて柔軟に対応できるようにすることで、従業員満足度を高め、より高い成果を出してもらう環境の提供が重要です。

シトリックス代表取締役社長の萩野は次のように述べています。「ハイブリッドワークや柔軟な働き方が、従業員のエンゲージメントや生産性、ワークライフバランス、メンタルヘルス、環境など、あらゆる面で良い影響を与えることを私たちは実感しています。働く人々の仕事に求めるものや、価値観が多様になるなか、企業がそれを受け入れ、いつ、どこで、どのように働くのがベストなのか改めて検討し、そのためのツールやプロセスに投資することが求められています」

シトリックスは、従業員が最高の仕事をするために必要なアプリケーションや情報を、どこにいても提供できる完全なデジタルワークスペースプラットフォームを提供します。シトリックスのソリューションと、それらがお客様の組織にもたらす価値について、詳しくはこちらをご覧ください。

Return to Work調査について

*1: Return to Workは調査会社OnePollとCitrixが2022年4月から2022年5月の間に、オーストラリア、ブラジル、コロンビア、フランス、ドイツ、日本、メキシコ、オランダ、イギリス、アメリカの10カ国で6,500人を対象に行った調査です。調査結果の詳細とインサイトはこちらよりご確認いただけます。

Citrixについて
Citrix(NASDAQ: CTXS)は、企業が従業員の可能性を引き出し、働く場所に関わらず、一貫したワークスペースエクスペリエンスを提供するのに役立つ、セキュアで統合されたデジタルワークスペーステクノロジーを開発しています。Citrixは、ユーザーにはシームレスなワークエクスペリエンスを、ITチームには複雑なクラウド環境におけるさまざまなテクノロジーの保護、管理、監視を支援する統合プラットフォームを提供します。

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本発表には、1933年証券法27A条および1934年証券取引所法21E条のセーフハーバー条項に基づく将来の見通しに関する記述が含まれています。本発表中に含まれる将来の見通しに関する記述は、将来の業績を保証するものではありません。そうした記述には、グローバル経済の影響やIT支出環境の不確実性、収益成長率と収益の認識、製品とサービス、それらの開発と流通、製品需要とパイプライン、経済的・競争的要因、Citrixの主要な戦略的関係、および企業買収と付随する統合に関連するリスク、ならびにCitrixが米国証券取引委員会に提出する書類に記載されたその他のリスクを含め、見通しとは大きく異なる結果をもたらしうるさまざまな要因が含まれます。Citrixは、本発表に含まれる、または関連する将来の見通しに関する情報を更新する義務を負いません。Citrixは、記述されたCitrix製品の特徴や機能の開発、提供、および提供開始時期をその単独の裁量で決定する権利を留保し、予告または協議なく変更することがあります。記述内容は情報提供のみを目的としており、何らかの製品、コード、または機能を提供することの約束でも、保証でも、法的義務でもなく、購入時の判断や契約への組み入れに際して依拠すべきものではありません。

© 2022 Citrix Systems, Inc. 本資料に含まれるCitrix、Citrixロゴ、およびその他のマークはCitrix Systems, Inc.の商標であり、米国の特許商標庁および他の国において登録されている場合があります。その他のマークはすべてそれぞれの所有者に帰属します。

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